杏林製薬(4569)の退職給付に係る負債の推移 - 四半期
連結
- 2014年3月31日
- 20億7300万
- 2014年6月30日 -13.17%
- 18億
- 2014年9月30日 -17.5%
- 14億8500万
- 2014年12月31日 -19.73%
- 11億9200万
- 2015年3月31日 -69.13%
- 3億6800万
- 2015年6月30日 +2.72%
- 3億7800万
- 2015年9月30日 -0.53%
- 3億7600万
- 2015年12月31日 +1.6%
- 3億8200万
- 2016年3月31日 +708.12%
- 30億8700万
- 2016年6月30日 -10.14%
- 27億7400万
- 2016年9月30日 -11.39%
- 24億5800万
- 2016年12月31日 -12.37%
- 21億5400万
- 2017年3月31日 -22.19%
- 16億7600万
- 2017年6月30日 -5.25%
- 15億8800万
- 2017年9月30日 -2.96%
- 15億4100万
- 2017年12月31日 -3.11%
- 14億9300万
- 2018年3月31日 +43.07%
- 21億3600万
- 2018年6月30日 -8.61%
- 19億5200万
- 2018年9月30日 -3.18%
- 18億9000万
- 2018年12月31日 -3.54%
- 18億2300万
- 2019年3月31日 +36.31%
- 24億8500万
- 2019年6月30日 -7.32%
- 23億300万
- 2019年9月30日 -3.34%
- 22億2600万
- 2019年12月31日 -3.01%
- 21億5900万
- 2020年3月31日 +45.44%
- 31億4000万
- 2020年6月30日 -4.14%
- 30億1000万
- 2020年9月30日 -2.69%
- 29億2900万
- 2020年12月31日 -2.49%
- 28億5600万
- 2021年3月31日 -9.52%
- 25億8400万
- 2021年6月30日 -2.94%
- 25億800万
- 2021年9月30日 -2.83%
- 24億3700万
- 2021年12月31日 -2.67%
- 23億7200万
- 2022年3月31日 +21.63%
- 28億8500万
- 2022年6月30日 -2.46%
- 28億1400万
- 2022年9月30日 -2.52%
- 27億4300万
- 2022年12月31日 -2.48%
- 26億7500万
- 2023年3月31日 +39.1%
- 37億2100万
- 2023年6月30日 +1.1%
- 37億6200万
- 2023年9月30日 -4.73%
- 35億8400万
- 2023年12月31日 -0.95%
- 35億5000万
- 2024年3月31日 -96.7%
- 1億1700万
- 2024年6月30日 +95.73%
- 2億2900万
- 2024年9月30日 -0.87%
- 2億2700万
- 2024年12月31日 -0.88%
- 2億2500万
- 2025年3月31日 +155.56%
- 5億7500万
- 2025年6月30日 -17.04%
- 4億7700万
- 2025年9月30日 -20.55%
- 3億7900万
- 2025年12月31日 -24.54%
- 2億8600万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末と比較して130百万円増加し、176,175百万円となりました。このうち、流動資産は119,769百万円と前連結会計年度末と比較して739百万円の増加となりました。主な増減要因は、現金及び預金の増加6,837百万円、受取手形、売掛金及び契約資産の減少8,945百万円、原材料及び貯蔵品の減少921百万円、仕掛品の増加4,566百万円、流動資産のその他の減少855百万円等によるものです。また、固定資産は56,405百万円と前連結会計年度末と比較して608百万円の減少となりました。主な増減要因は、無形固定資産の減少187百万円、投資有価証券の減少645百万円等によるものです。2023/11/14 15:34
負債総額は、前連結会計年度末と比較して635百万円減少し、49,949百万円となりました。主な増減要因は、支払手形及び買掛金の増加428百万円、未払法人税等の減少1,204百万円、流動負債のその他の増加836百万円、長期借入金の減少100百万円、株式給付引当金の減少466百万円、退職給付に係る負債の減少137百万円等によるものです。
純資産は、前連結会計年度末と比較して765百万円増加し、126,226百万円となりました。主な増減要因は、利益剰余金の減少103百万円、自己株式の処分等による増加316百万円、その他有価証券評価差額金の増加265百万円、退職給付に係る調整累計額の増加195百万円等によるものです。