無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 2億1962万
- 2015年3月31日 -12.61%
- 1億9193万
- 2016年3月31日 -7.36%
- 1億7780万
- 2024年3月31日 -98.71%
- 229万
個別
- 2009年3月31日
- 1億2533万
- 2010年3月31日 +6.97%
- 1億3407万
- 2011年3月31日 -39.65%
- 8092万
- 2012年3月31日 -24.79%
- 6085万
- 2013年3月31日 -33.27%
- 4060万
- 2014年3月31日 -47.57%
- 2128万
- 2015年3月31日 -35.43%
- 1374万
- 2016年3月31日 -8.03%
- 1264万
- 2024年3月31日 -81.88%
- 229万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 4~17年
工具器具備品 3~15年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2024/06/26 10:38 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2024/06/26 10:38