カルナバイオサイエンス（4572）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年12月31日: 2400万
2009年12月31日 +12.32%: 2695万
2010年12月31日 -24.87%: 2025万
2011年3月31日 -8.28%: 1857万
2011年6月30日 -9.02%: 1690万
2011年9月30日 -9.91%: 1522万
2011年12月31日 -11.01%: 1355万
2012年3月31日 -12.13%: 1190万
2012年6月30日 +5.77%: 1259万
2012年9月30日 -12.71%: 1099万
2012年12月31日 -16.46%: 918万
2013年3月31日 -14.2%: 788万
2013年6月30日 -16.55%: 657万
2013年9月30日 -19.83%: 527万
2013年12月31日 +999.99%: 2億8163万
2014年3月31日 -3.54%: 2億7166万
2014年6月30日 -4.01%: 2億6077万
2014年9月30日 -4.17%: 2億4989万
2014年12月31日 -99.12%: 219万
2015年3月31日 -8.44%: 200万
2015年6月30日 -9.26%: 182万
2015年9月30日 -10.15%: 163万
2015年12月31日 -11.36%: 145万
2016年3月31日 -12.75%: 126万
2016年6月30日 -14.69%: 108万
2016年9月30日 -17.13%: 89万
2016年12月31日 -12.07%: 78万
2017年3月31日 -12.07%: 69万
2017年6月30日 -13.87%: 59万
2017年9月30日 -16.11%: 50万
2017年12月31日 -19%: 40万
2018年3月31日 -13.83%: 34万
2018年6月30日 -15.76%: 29万
2018年9月30日 -18.71%: 23万
2018年12月31日 -23.43%: 18万
2019年3月31日 -7.1%: 17万
2019年6月30日 -7.65%: 15万
2019年9月30日 +82.17%: 28万
2019年12月31日 -18.18%: 23万
2020年3月31日 +999.99%: 427万
2020年6月30日 -5.13%: 405万
2020年9月30日 -5.41%: 383万
2020年12月31日 -5.72%: 361万
2021年3月31日 -6.06%: 339万
2021年6月30日 -5.42%: 321万
2021年9月30日 -7.35%: 297万
2021年12月31日 -7.94%: 273万
2022年3月31日 -7.52%: 253万
2022年6月30日 -8.14%: 232万
2022年9月30日 -8.86%: 212万
2022年12月31日 -9.67%: 191万
2023年3月31日 -10.76%: 170万
2023年6月30日 -12.05%: 150万
2023年9月30日 -13.71%: 129万
2023年12月31日 -15.88%: 109万
2024年3月31日 -18.88%: 88万
2024年6月30日 -23.28%: 67万
2024年9月30日 -30.19%: 47万

個別

2008年12月31日: 2400万
2009年12月31日 +12.32%: 2695万
2010年12月31日 -24.87%: 2025万
2011年12月31日 -33.1%: 1355万
2012年12月31日 -32.22%: 918万
2013年12月31日 -56.81%: 396万
2014年12月31日 -44.72%: 219万
2015年12月31日 -33.83%: 145万
2016年12月31日 -45.76%: 78万
2017年12月31日 -48.54%: 40万
2018年12月31日 -54.81%: 18万
2019年12月31日 +27.87%: 23万
2020年12月31日 +999.99%: 361万
2021年12月31日 -24.22%: 273万
2022年12月31日 -30.06%: 191万
2023年12月31日 -43.03%: 109万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
商品、製品及び仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
原材料
先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～38年
機械装置及び運搬具 2～11年
工具、器具及び備品 2～ 6年2026/03/26 11:54

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

工具、器具及び備品 2～ 6年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2026/03/26 11:54

#3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額

		(単位:千円)
有形固定資産	―	―
無形固定資産	―	―
減損損失	92,569	24,617

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
連結財務諸表「注記事項 (重要な会計上の見積り) 固定資産の減損」に記載した内容と同一であります。

2026/03/26 11:54

#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額

		(単位:千円)
有形固定資産	―	―
無形固定資産	―	―
減損損失	93,237	24,758

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として管理会計上の区分(事業別)ごとに減損の兆候の有無を判定しております。

2026/03/26 11:54

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。)
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2026/03/26 11:54