カルナバイオサイエンス(4572)の無形固定資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 2400万
- 2009年12月31日 +12.32%
- 2695万
- 2010年12月31日 -24.87%
- 2025万
- 2011年12月31日 -33.1%
- 1355万
- 2012年12月31日 -32.22%
- 918万
- 2013年12月31日 +999.99%
- 2億8163万
- 2014年12月31日 -99.22%
- 219万
- 2015年12月31日 -33.83%
- 145万
- 2016年12月31日 -45.76%
- 78万
- 2017年12月31日 -48.54%
- 40万
- 2018年12月31日 -54.81%
- 18万
- 2019年12月31日 +27.87%
- 23万
- 2020年12月31日 +999.99%
- 361万
- 2021年12月31日 -24.22%
- 273万
- 2022年12月31日 -30.06%
- 191万
- 2023年12月31日 -43.03%
- 109万
個別
- 2008年12月31日
- 2400万
- 2009年12月31日 +12.32%
- 2695万
- 2010年12月31日 -24.87%
- 2025万
- 2011年12月31日 -33.1%
- 1355万
- 2012年12月31日 -32.22%
- 918万
- 2013年12月31日 -56.81%
- 396万
- 2014年12月31日 -44.72%
- 219万
- 2015年12月31日 -33.83%
- 145万
- 2016年12月31日 -45.76%
- 78万
- 2017年12月31日 -48.54%
- 40万
- 2018年12月31日 -54.81%
- 18万
- 2019年12月31日 +27.87%
- 23万
- 2020年12月31日 +999.99%
- 361万
- 2021年12月31日 -24.22%
- 273万
- 2022年12月31日 -30.06%
- 191万
- 2023年12月31日 -43.03%
- 109万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品、製品及び仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
原材料
先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~38年
機械装置及び運搬具 2~11年
工具、器具及び備品 2~ 6年2026/03/26 11:54 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 工具、器具及び備品 2~ 6年2026/03/26 11:54
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2026/03/26 11:54
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:千円) 有形固定資産 ― ― 無形固定資産 ― ― 減損損失 92,569 24,617
連結財務諸表「注記事項 (重要な会計上の見積り) 固定資産の減損」に記載した内容と同一であります。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2026/03/26 11:54
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:千円) 有形固定資産 ― ― 無形固定資産 ― ― 減損損失 93,237 24,758
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として管理会計上の区分(事業別)ごとに減損の兆候の有無を判定しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。)2026/03/26 11:54
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法