#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)で償却しております。2019/03/27 9:35
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: たな卸資産
商品、製品及び仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
原材料
先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法(ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～38年
機械装置及び運搬具 2～11年
工具、器具及び備品 2～6年2019/03/27 9:35
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: たな卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
①商品、製品及び仕掛品
個別法
②原材料
先入先出法
③貯蔵品
先入先出法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。)2019/03/27 9:35