有価証券報告書-第16期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)

2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法(ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～38年
機械装置及び運搬具 2～11年
工具、器具及び備品 2～6年
②無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)で償却しております。