セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業用材料・機器事業、持分法による投資損失、土地再評価差額金の取崩他2件
2018年3月
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業用材料・機器事業
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- 持分法による投資損失
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- 土地再評価差額金の取崩
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- 建設仮勘定
- 40億200万
- 賃貸用資産の振替による減少
- -68億5600万
2019年3月
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業用材料・機器事業
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- 持分法による投資損失
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- 土地再評価差額金の取崩
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- 建設仮勘定
- 75億8000万
- 賃貸用資産の振替による減少
- -73億3300万
2020年3月
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業用材料・機器事業
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- 持分法による投資損失
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- 土地再評価差額金の取崩
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- 建設仮勘定
- 83億3500万
- 賃貸用資産の振替による減少
- -75億500万
2021年3月
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業用材料・機器事業
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- 持分法による投資損失
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- 土地再評価差額金の取崩
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- 建設仮勘定
- 49億2200万
- 賃貸用資産の振替による減少
- -49億700万
2022年3月
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業用材料・機器事業
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- 持分法による投資損失
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- 土地再評価差額金の取崩
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- 建設仮勘定
- 46億3600万
- 賃貸用資産の振替による減少
- -40億1700万
2023年3月
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業用材料・機器事業
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- 持分法による投資損失
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- 土地再評価差額金の取崩
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- 建設仮勘定
- 85億3600万
- 賃貸用資産の振替による減少
- -52億7900万
2024年3月
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 産業用材料・機器事業
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- 持分法による投資損失
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- 土地再評価差額金の取崩
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- 建設仮勘定
- 98億9800万
- 賃貸用資産の振替による減少
- -72億6300万