構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3年～50年
機械及び装置	8年、9年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法により償却しております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2014/03/31 9:52

#2 固定資産処分損に関する注記

※3 このうち主なものは、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)	当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
建物及び構築物処分損	38百万円	39百万円
機械装置及び運搬具処分損	95百万円	160百万円

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成24年12月31日)	当連結会計年度(平成25年12月31日)
土地	25百万円	30百万円
建物及び構築物	1,078百万円	1,365百万円
機械装置及び運搬具	474百万円	535百万円

担保付債務は次のとおりであります。

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額の主なもの

建物	研究所	研究所新棟建設	2,340	百万円
構築物	研究所	研究所新棟建設	148	百万円
機械及び装置	明石工場	縦型歯磨生産能力増強	850	百万円

2 当期減少額の主なもの

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3年～50年
機械装置及び運搬具	8年、9年、20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法により償却しております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

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