- 4912
- 2026/10/16
- 時価
- 5271億円
- PER 予
- 20.85倍
- 2009年以降
- 12.81-35.61倍
(2009-2025年) - PBR
- 1.57倍
- 2009年以降
- 0.99-4.05倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 1.8%
- ROE 予
- 7.51%
- ROA 予
- 4.69%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2 報告セグメントの変更等に関する事項2014/05/15 9:07
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
「会計方針の変更」に記載のとおり、従来、当社及び国内連結子会社の有形固定資産の減価償却の方法は、主として定率法によっておりましたが、当第1四半期連結会計期間より定額法へ変更しております。 - #2 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- (会計方針の変更)2014/05/15 9:07
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
従来、当社及び国内連結子会社の有形固定資産の減価償却の方法は、主として定率法によっておりましたが、当第1四半期連結会計期間より定額法へ変更しております。 - #3 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。2014/05/15 9:07
なお、第1四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。
- #4 報告セグメントの変更等に関する事項(連結)
- 告セグメントの変更等に関する事項
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
「会計方針の変更」に記載のとおり、従来、当社及び国内連結子会社の有形固定資産の減価償却の方法は、主として定率法によっておりましたが、当第1四半期連結会計期間より定額法へ変更しております。
この変更に伴い、従来の方法によった場合に比べて、当第1四半期連結累計期間のセグメント利益は、「一般用消費財事業」については171百万円、「産業用品事業」については29百万円、「その他」については14百万円それぞれ増加し、「調整額」については17百万円減少しております。2014/05/15 9:07