- 3553
- 2026/08/27
- 時価
- 229億円
- PER 予
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-47.64倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.62倍
- 2010年以降
- 0.23-1.05倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.54%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 245億2200万
- 2019年3月31日 -3.51%
- 236億6200万
個別
- 2018年3月31日
- 248億100万
- 2019年3月31日 -3.08%
- 240億3700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)当企業グループ(当社および連結子会社)は、その主な事業として各種合成表皮材の製造ならびに販売を行っており、単一セグメントであるため関連するセグメント名の記載を省略しております。2019/06/24 16:19
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
当企業グループ(当社および連結子会社)は、その主な事業として各種合成表皮材の製造ならびに販売を行っており、単一セグメントであるため記載を省略しております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用し、耐用年数、残存価額については法人税法に定める基準と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産
定額法によっております。2019/06/24 16:19 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2019/06/24 16:19
(単位:百万円) - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/24 16:19
(単位:百万円) - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/24 16:19
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △185百万円 △184百万円 その他 △81百万円 △65百万円
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/24 16:19
(注) 当連結会計年度における繰延税金負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 未払賞与 216百万円 200百万円 固定資産減損 11百万円 9百万円 減価償却超過額 101百万円 119百万円 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △185百万円 △184百万円 その他 △134百万円 △109百万円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 固定資産―繰延税金資産 830百万円 896百万円 固定負債―繰延税金負債 ―百万円 ―百万円 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 資産の部では、流動資産は前連結会計年度末に比べ6.8%減少し、270億4千7百万円となりました。これは主として受取手形及び売掛金が減少したことによります。2019/06/24 16:19
固定資産は、前連結会計年度末に比べ3.5%減少し、236億6千2百万円となりました。これは主として投資有価証券が減少したことによります。
負債の部では、流動負債は前連結会計年度末に比べ16.0%減少し、160億7千9百万円となりました。これは主として支払手形及び買掛金が減少したことによります。 - #8 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2019/06/24 16:19
設備投資につきましては、天竜第2工場の事務厚生棟の更新他、主に新製品立ち上げや合理化・低コストに関する投資を行った結果、当連結会計年度の設備投資額は2,597百万円となりました。なお、生産能力に重要な影響を及ぼすような固定資産の売却、撤去等はありません。 - #9 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ハ 当該資産除去債務の総額の増減2019/06/24 16:19
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 期首残高 37百万円 37百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 5百万円 ―百万円 時の経過による調整額 0百万円 0百万円 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/24 16:19
① 有形固定資産
主として定率法を採用し、耐用年数、残存価額については法人税法に定める基準と同一の基準によっております。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2019/06/24 16:19
4 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2019/06/24 16:19
主として定率法を採用し、耐用年数、残存価額については法人税法に定める基準と同一の基準によっております。