有価証券報告書-第116期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用し、耐用年数、残存価額については法人税法に定める基準と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
③ リース資産
リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。