リース資産(純額)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 1億5800万
- 2010年3月31日 -3.16%
- 1億5300万
- 2011年3月31日 -10.46%
- 1億3700万
- 2012年3月31日 -19.71%
- 1億1000万
- 2013年3月31日 -24.55%
- 8300万
- 2014年3月31日 -56.63%
- 3600万
個別
- 2009年3月31日
- 1億5100万
- 2010年3月31日 -17.88%
- 1億2400万
- 2011年3月31日 -24.19%
- 9400万
- 2012年3月31日 -32.98%
- 6300万
- 2013年3月31日 -33.33%
- 4200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産 ……主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
……主として定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が3~65年、機械装置及び運搬具が4~12年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2024/06/19 14:11 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/19 14:11
① 有形固定資産(リース資産を除く)
……主として定率法 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.固定資産の減価償却の方法2024/06/19 14:11
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
……定率法