- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(3) 減価償却費の調整額43,045千円は、主に全社資産の投資その他の資産に対する費用であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額475千円は、全社資産の設備投資額であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2019/06/27 9:08- #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△941,823千円には、セグメント間取引高消去60,842千円、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,002,665千円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費及び研究開発費であります。
(2) セグメント資産の調整額10,007,713千円には、各報告セグメントに配分していない全社資産10,129,061千円及びセグメント間債権債務の消去等△121,348千円が含まれております。全社資産は、主に提出会社での余資運用資金(現金預金)、長期投資資金(投資有価証券)、繰延税金資産及び管理部門に関わる資産等であります。
(3) 減価償却費の調整額42,434千円は、主に全社資産の投資その他の資産に対する費用であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,001千円は、全社資産の設備投資額であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2019/06/27 9:08 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/27 9:08 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械装置及び運搬具 3~14年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2019/06/27 9:08- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2019/06/27 9:08- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/27 9:08