- 4208
- 2026/10/23
- 時価
- 3449億円
- PER 予
- 12.88倍
- 2010年以降
- 赤字-37.34倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.72倍
- 2010年以降
- 0.4-1.72倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.93%
- ROE 予
- 5.58%
- ROA 予
- 2.61%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
UBE(4208)の貸倒引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- -23億8400万
- 2009年3月31日 -23.83%
- -29億5200万
- 2010年3月31日
- -25億2600万
- 2011年3月31日
- -21億3200万
- 2012年3月31日
- -19億7600万
- 2013年3月31日
- -10億7600万
- 2014年3月31日
- -7億7200万
- 2015年3月31日
- -6億3600万
- 2016年3月31日
- -5億3800万
- 2017年3月31日 -23.61%
- -6億6500万
- 2018年3月31日
- -6億600万
- 2019年3月31日 -3.63%
- -6億2800万
- 2020年3月31日
- -4億9700万
- 2021年3月31日 -42.45%
- -7億800万
- 2022年3月31日
- -5億4000万
- 2023年3月31日
- -2億6300万
- 2024年3月31日 -4.56%
- -2億7500万
- 2025年3月31日
- -2億1700万
- 2026年3月31日 -25.35%
- -2億7200万
個別
- 2008年3月31日
- -109億9500万
- 2009年3月31日 -0.37%
- -110億3600万
- 2010年3月31日 -0.81%
- -111億2500万
- 2011年3月31日 -35.07%
- -150億2600万
- 2012年3月31日 -13.31%
- -170億2600万
- 2013年3月31日 -2.6%
- -174億6800万
- 2014年3月31日
- -16億6600万
- 2015年3月31日 -561.52%
- -110億2100万
- 2016年3月31日
- -14億8100万
- 2017年3月31日
- -14億7500万
- 2018年3月31日
- -14億4800万
- 2019年3月31日
- -14億4700万
- 2020年3月31日 -396.13%
- -71億7900万
- 2021年3月31日 -9.18%
- -78億3800万
- 2022年3月31日 -1.77%
- -79億7700万
- 2023年3月31日
- -3500万
- 2024年3月31日
- -3300万
- 2025年3月31日 -87.88%
- -6200万
- 2026年3月31日 -24.19%
- -7700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額2026/06/18 13:38
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 販売運賃諸掛 12,511百万円 12,142百万円 貸倒引当金繰入額 44 11 給料手当 14,441 17,851 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法2026/06/18 13:38 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/18 13:38
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 106 128 80 154 賞与引当金 2,282 3,131 2,282 3,131 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 13:38
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳第119期(2025年3月31日) 第120期(2026年3月31日) 株式評価損否認 4,726 4,694 貸倒引当金繰入額否認 34 49 固定資産減損損失額否認 3,984 3,417
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有価証券の評価基準及び評価方法
子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法2026/06/18 13:38