UBE（4208）の短期借入金の純増減額（△は減少）の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -192億8500万
- 2009年3月31日
- 110億6300万
- 2009年12月31日
- -53億1800万
- 2010年3月31日 -60.98%
- -85億6100万
- 2010年6月30日
- -13億4500万
- 2010年9月30日 -782.08%
- -118億6400万
- 2010年12月31日
- -85億8500万
- 2011年3月31日 -49.5%
- -128億3500万
- 2011年6月30日
- -27億6100万
- 2011年9月30日 -70.16%
- -46億9800万
- 2011年12月31日
- -10億7100万
- 2012年3月31日 -424.93%
- -56億2200万
- 2012年6月30日
- 8億9500万
- 2012年9月30日
- -3200万
- 2012年12月31日
- 26億5500万
- 2013年3月31日 -94.61%
- 1億4300万
- 2013年6月30日
- -13億3800万
- 2013年9月30日 -45.81%
- -19億5100万
- 2013年12月31日
- 6億3500万
- 2014年3月31日
- -12億1500万
- 2014年6月30日
- 11億1700万
- 2014年9月30日 +249.78%
- 39億700万
- 2014年12月31日 -7.32%
- 36億2100万
- 2015年3月31日
- -7億8600万
- 2015年6月30日
- 6億8500万
- 2015年9月30日 -27.45%
- 4億9700万
- 2015年12月31日 -61.37%
- 1億9200万
- 2016年3月31日
- -37億6900万
- 2016年6月30日
- 2億8700万
- 2016年9月30日
- -91億5400万
- 2016年12月31日
- -84億8000万
- 2017年3月31日 -77.43%
- -150億4600万
- 2017年6月30日
- -21億6200万
- 2017年9月30日
- -20億3500万
- 2017年12月31日 -46.88%
- -29億8900万
- 2018年3月31日 -78.82%
- -53億4500万
- 2018年6月30日
- -18億5000万
- 2018年9月30日
- 31億1600万
- 2018年12月31日 +210.94%
- 96億8900万
- 2019年3月31日
- -93億3500万
- 2019年6月30日
- -4億8400万
- 2019年9月30日 -319.42%
- -20億3000万
- 2019年12月31日 -21.33%
- -24億6300万
- 2020年3月31日 -167.28%
- -65億8300万
- 2020年6月30日
- 2900万
- 2020年9月30日 +999.99%
- 14億3400万
- 2020年12月31日
- -4億4400万
- 2021年3月31日 -500%
- -26億6400万
- 2021年6月30日
- 10億1500万
- 2021年9月30日
- -23億2500万
- 2021年12月31日
- 103億4600万
- 2022年3月31日 -87.8%
- 12億6200万
- 2022年6月30日 +999.99%
- 176億7800万
- 2022年9月30日 +4.97%
- 185億5700万
- 2022年12月31日 -28.75%
- 132億2200万
- 2023年3月31日 +47.22%
- 194億6600万
- 2023年6月30日
- -2億4000万
- 2023年9月30日 -900%
- -24億
- 2023年12月31日
- -15億7700万
- 2024年3月31日 -131.64%
- -36億5300万
- 2024年6月30日
- 68億6500万
- 2024年9月30日 +6.9%
- 73億3900万
- 2024年12月31日 +191.66%
- 214億500万
- 2025年3月31日 -6.01%
- 201億1800万
- 2025年6月30日
- -12億3400万
- 2025年9月30日 -362.97%
- -57億1300万
- 2025年12月31日
- 101億700万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 当社グループは、金融機関からの借入や社債の発行等による資金調達を行っています。主要金融市場において著しい混乱が発生する場合、あるいは当社に対する信用格付が大幅に引き下げられるなどの信用力が著しく低下した場合には、好ましい条件で資金調達ができず、成長投資等のために必要な資金を十分に確保できない可能性があります。2025/06/20 10:09
以上のようなリスクに対して当社グループは、キャッシュ・フローを重視した経営を行い健全な財務体質を確保・維持するとともに、現預金、コミットメントライン等において十分な流動性を確保しながら、返済(償還)期限の分散、調達手段の多様化を図ることで、資金調達環境変動の影響を低減するよう取り組んでいます。また、当社グループは、外貨建てによる原材料等の輸入や製品等の輸出に伴い、外国為替相場の変動による影響を受ける可能性がありますが、債権債務を概ね均衡させるとともに、適宜為替予約等を実施することで、その影響の低減に取り組んでいます。
(11)海外事業展開(カントリーリスク) - #2 当座貸越契約及び（又は）貸出コミットメントに関する借手の注記（連結）
- コミットメントライン設定契約
当社及び一部の連結子会社は、運転資金の効率的な調達を行うため一部の取引銀行とコミットメントライン設定契約を締結しています。
これらの契約に基づく連結会計年度末の借入未実行残高は次のとおりです。
2025/06/20 10:09前連結会計年度
(2024年3月31日)当連結会計年度
(2025年3月31日)コミットメントの総額 21,608百万円 21,620百万円 借入実行残高 - - 差引額 21,608 21,620 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (財務の基本方針)2025/06/20 10:09
当社グループは、財務構造の健全性維持及び資金の効率的調達・運用を基本方針として財務活動を行っており、取締役会がその活動状況を監督しています。資金調達については、自己資金のほか、金融機関からの借入や社債、コマーシャル・ペーパー(電子CP)の発行等により行っています。資金の流動性については、現金及び現金同等物に加え、緊急時の資金調達手段の確保等を目的として、一部の取引銀行とコミットメントライン設定契約を締結しています。
(資本の財源及び資金の流動性)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
