構築物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 340億1600万
- 2014年3月31日 +0.81%
- 342億9300万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物、構築物、機械装置:定額法
その他の有形固定資産:定率法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア:社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法。
その他
鉱業権 :生産高比例法
その他 :定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引:リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法。2014/06/27 14:42 - #2 固定資産処分損の注記
- ※6 固定資産処分損の内訳2014/06/27 14:42
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) (土地) ( 30) ( 54) (建物及び構築物) ( 6) ( -) 廃棄損 8,393百万円 694百万円 (廃棄費用) (8,050) ( 524) (建物及び構築物) ( 94) ( 25) (機械装置及び運搬具) ( 242) ( 121) - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりです。(括弧内の金額は内数であり、工場・鉱業財団分を示しております。)2014/06/27 14:42
※3 担保に供している有価証券前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物 6,841百万円( 6,206百万円) 7,791百万円( 7,243百万円) 構築物 25,879 ( 25,879 ) 25,073 ( 25,073 ) 機械装置 48,369 ( 48,365 ) 44,320 ( 44,320 )
担保に供している資産は次のとおりです。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)2014/06/27 14:42
当社グループは、ビジネスユニット及び事業部を最小の単位として資産のグループ化を行っております。なお、遊休資産、賃貸資産及び処分予定資産については、個々の物件ごとに減損の要否を判定しております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 山口県宇部市他 (遊休資産・処分予定資産)遊休地・処分予定地 土地 134 大阪府堺市 (事業用資産)カプロラクタム関連製造設備 建物、構築物及び機械装置等 2,611 岐阜県岐阜市 (事業用資産)2層CCL製造設備 建物及び機械装置等 352
時価の下落した遊休資産(14件)及び処分予定資産(1件)について、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(134百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、土地134百万円です。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、時価については、遊休資産の主要なものは鑑定評価額により、それ以外のものは鑑定評価額に準ずる評価額により算定し、処分予定資産は売買約定額によっております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりです。2014/06/27 14:42
建物及び構築物 2~75年
機械装置及び運搬具 2~30年