形固定資産(リース資産を除く)
建物、構築物、機械及び装置:定額法
その他の有形固定資産:定率法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア:社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法。
その他
鉱業権 :生産高比例法
その他 :定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引:リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法。2015/06/26 14:20

#2 固定資産処分損の注記

※6 固定資産処分損の内訳

前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)		当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
(廃棄費用)	( 524)		(1,915)
(建物及び構築物)	( 25)		( 236)
(機械装置及び運搬具)	( 121)		( 459)

2015/06/26 14:20

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりです。(括弧内の金額は内数であり、工場・鉱業財団分を示しております。)

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物	7,791百万円( 7,243百万円)	8,374百万円( 7,870百万円)
構築物	25,073 ( 25,073 )	24,439 ( 24,439 )
機械装置	44,320 ( 44,320 )	53,946 ( 53,946 )

2015/06/26 14:20

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 2～75年
機械装置及び運搬具 2～30年

2015/06/26 14:20