形固定資産(リース資産を除く)
建物、構築物、機械及び装置:定額法
その他の有形固定資産:定率法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア:社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法。
その他
鉱業権 :生産高比例法
その他 :定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引:リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法。2016/06/29 14:10

#2 固定資産処分損の注記

※6 固定資産処分損の内訳

前連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)		当連結会計年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
(土地)	( 40)		( 106)
(建物及び構築物)	( -)		( 10)
(機械装置及び運搬具)	( 83)		( 56)
(廃棄費用)	(1,915)		(4,846)
(建物及び構築物)	( 236)		( 50)
(機械装置及び運搬具)	( 459)		( 221)

2016/06/29 14:10

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益の内訳

前連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)		当連結会計年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
土地	612百万円		472百万円
建物及び構築物	-		176
機械装置及び運搬具	53		26

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりです。(括弧内の金額は内数であり、工場・鉱業財団分を示しております。)

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物	8,374百万円( 7,870百万円)	8,313百万円( 7,788百万円)
構築物	24,439 ( 24,439 )	24,435 ( 24,435 )
機械装置	53,946 ( 53,946 )	54,247 ( 54,247 )

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 2～75年
機械装置及び運搬具 2～30年

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