有価証券報告書-第75期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(使用権資産を除く)
定額法によっております。
(2)無形固定資産(使用権資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)使用権資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(1)有形固定資産(使用権資産を除く)
定額法によっております。
(2)無形固定資産(使用権資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)使用権資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。