積水樹脂(4212)の役員賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 8700万
- 2009年3月31日 -14.94%
- 7400万
- 2010年3月31日 +36.49%
- 1億100万
- 2011年3月31日 -6.93%
- 9400万
- 2012年3月31日 +7.45%
- 1億100万
- 2013年3月31日 -13.86%
- 8700万
- 2014年3月31日 +2.3%
- 8900万
- 2015年3月31日 -19.1%
- 7200万
- 2016年3月31日 +18.06%
- 8500万
- 2017年3月31日 +29.41%
- 1億1000万
- 2018年3月31日 +17.27%
- 1億2900万
- 2019年3月31日 ±0%
- 1億2900万
- 2020年3月31日 +6.2%
- 1億3700万
- 2021年3月31日 -5.11%
- 1億3000万
- 2022年3月31日 -8.46%
- 1億1900万
- 2023年3月31日 -11.76%
- 1億500万
- 2024年3月31日 +16.19%
- 1億2200万
- 2025年3月31日 +2.46%
- 1億2500万
- 2026年3月31日 -10.4%
- 1億1200万
個別
- 2008年3月31日
- 7000万
- 2009年3月31日 -1.43%
- 6900万
- 2010年3月31日 +30.43%
- 9000万
- 2011年3月31日 -11.11%
- 8000万
- 2012年3月31日 +12.5%
- 9000万
- 2013年3月31日 -16.67%
- 7500万
- 2014年3月31日 ±0%
- 7500万
- 2015年3月31日 -20%
- 6000万
- 2016年3月31日 +11.67%
- 6700万
- 2017年3月31日 +34.33%
- 9000万
- 2018年3月31日 +11.11%
- 1億
- 2019年3月31日 -5%
- 9500万
- 2020年3月31日 ±0%
- 9500万
- 2021年3月31日 -15.79%
- 8000万
- 2022年3月31日 -12.5%
- 7000万
- 2023年3月31日 -14.29%
- 6000万
- 2024年3月31日 +15%
- 6900万
- 2025年3月31日 -8.7%
- 6300万
- 2026年3月31日 -3.17%
- 6100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりである。2026/06/24 10:02
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 583 642 役員賞与引当金繰入額 123 112 退職給付費用 47 135 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産……月別移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方
法により算定)を採用している。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用している。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用している。また、海外連結子会社は定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~30年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)および顧客関連資産については、経済的耐用年数(10~14年)に基づいている。2026/06/24 10:02 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/24 10:02
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 646 701 646 701 役員賞与引当金 63 61 63 61 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
製品及び商品、原材料・貯蔵品及び仕掛品………月別移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性
の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用している。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日
以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用している。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて
いる。2026/06/24 10:02