有価証券報告書-第86期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び車輌運搬具 4～8年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。