有価証券報告書-第81期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)並びに三重工場の建物附属設備、構築物、機械及び装置は定額法を、その他は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び車輌運搬具 4~8年
工具、器具及び備品 2~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用
定額法を採用しております。
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)並びに三重工場の建物附属設備、構築物、機械及び装置は定額法を、その他は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び車輌運搬具 4~8年
工具、器具及び備品 2~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用
定額法を採用しております。