減価償却費、持分法の適用範囲の変動、非流動資産合計他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 減価償却費
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 非流動資産合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 16億8400万
- 減損損失 - 機能材料
- -
2009年3月
- 減価償却費
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 非流動資産合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 16億7300万
- 減損損失 - 機能材料
- -
2010年3月
- 減価償却費
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -6000万
- 非流動資産合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 14億5600万
- 減損損失 - 機能材料
- -
2011年3月
- 減価償却費
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 非流動資産合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 13億3900万
- 減損損失 - 機能材料
- -
2012年3月
- 減価償却費
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 非流動資産合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 12億5300万
- 減損損失 - 機能材料
- -
2013年3月
- 減価償却費
- 13億2800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 非流動資産合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 5億1000万
- 減損損失 - 機能材料
- -
2014年3月
- 減価償却費
- 8億2600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 非流動資産合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 3億9100万
- 減損損失 - 機能材料
- 16億200万
2015年3月
- 減価償却費
- 8億3600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 非流動資産合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 3億3600万
- 減損損失 - 機能材料
- -
2016年3月
- 減価償却費
- 9億9400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 非流動資産合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 1200万
- 減損損失 - 機能材料
- -
2017年3月
- 減価償却費
- 11億2800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 非流動資産合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 1200万
- 減損損失 - 機能材料
- -
2018年3月
- 減価償却費
- 17億5000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 非流動資産合計
- 3480億8000万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 減損損失 - 機能材料
- -
2019年3月
- 減価償却費
- 24億2600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 非流動資産合計
- 3550億8600万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 減損損失 - 機能材料
- -
2020年3月
- 減価償却費
- 29億1000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 非流動資産合計
- 3708億3300万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 減損損失 - 機能材料
- -
2020年12月
- 減価償却費
- 22億2800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 非流動資産合計
- 3698億9400万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 減損損失 - 機能材料
- -
2021年12月
- 減価償却費
- 34億8600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 非流動資産合計
- 3100億4700万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 減損損失 - 機能材料
- -