建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 27億4873万
- 2014年3月31日 -4.92%
- 26億1338万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2016/06/03 12:09
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2016/06/03 12:09
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 4,585千円 -千円 機械装置及び運搬具 - 536 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。2016/06/03 12:09
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 1,594千円 12,562千円 機械装置及び運搬具 2,985 6,178 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 3.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。2016/06/03 12:09
4.建設仮勘定の当期増加は、各資産の取得に伴う増加額であり、当期減少額は、主に各資産科目への振替額であります。建物 埼玉工場 雪害による解体 13,716 千円 建物 本社 賃借物件退去・既存建物改修に伴う除却 10,495 千円 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。2016/06/03 12:09
(但し、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。