タイガースポリマー(4231)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億9391万
- 2009年3月31日 -14.26%
- 2億5201万
- 2010年3月31日 -6.3%
- 2億3613万
- 2011年3月31日 -18.84%
- 1億9164万
- 2012年3月31日 -6.39%
- 1億7939万
- 2013年3月31日 +79.18%
- 3億2144万
- 2014年3月31日 -8.35%
- 2億9459万
- 2015年3月31日 +9.41%
- 3億2230万
- 2016年3月31日 -6.18%
- 3億237万
- 2017年3月31日 +5.91%
- 3億2023万
- 2018年3月31日 +57.17%
- 5億332万
- 2019年3月31日 -45.98%
- 2億7187万
- 2020年3月31日 -2.37%
- 2億6544万
- 2021年3月31日 +116.09%
- 5億7359万
- 2022年3月31日 +8.96%
- 6億2499万
- 2023年3月31日 -18.35%
- 5億1028万
- 2024年3月31日 -19.14%
- 4億1263万
- 2025年3月31日 -34.66%
- 2億6961万
- 2026年3月31日 -52.09%
- 1億2917万
個別
- 2008年3月31日
- 9557万
- 2009年3月31日 -6.86%
- 8901万
- 2010年3月31日 -32.6%
- 6000万
- 2011年3月31日 -29.63%
- 4222万
- 2012年3月31日 -19.94%
- 3380万
- 2013年3月31日 +69.98%
- 5745万
- 2014年3月31日 +79.1%
- 1億290万
- 2015年3月31日 +9.77%
- 1億1296万
- 2016年3月31日 -13.29%
- 9795万
- 2017年3月31日 +52.79%
- 1億4966万
- 2018年3月31日 +123.94%
- 3億3514万
- 2019年3月31日 -64.37%
- 1億1940万
- 2020年3月31日 +89.95%
- 2億2679万
- 2021年3月31日 +139.13%
- 5億4234万
- 2022年3月31日 +3.87%
- 5億6331万
- 2023年3月31日 -19.41%
- 4億5399万
- 2024年3月31日 -21.7%
- 3億5545万
- 2025年3月31日 -38.54%
- 2億1847万
- 2026年3月31日 -58.21%
- 9130万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ② 無形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 9:00
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 財政状態2026/06/25 9:00
流動資産は、前連結会計年度末に比べて949百万円減少し、35,753百万円となりました。これは、主として受取手形及び売掛金が744百万円増加、商品及び製品が411百万円増加、現金及び預金が1,359百万円減少、有価証券が1,000百万円減少したことによります。固定資産は、前連結会計年度末に比べて2,151百万円増加し、26,577百万円となりました。これは、主として有形固定資産が1,263百万円増加、投資有価証券が1,010百万円増加、無形固定資産が140百万円減少したことによります。この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて1,202百万円増加し、62,330百万円となりました。
流動負債は、前連結会計年度末に比べて820百万円減少し、9,937百万円となりました。これは、主として未払法人税等が343百万円増加、1年内返済予定の長期借入金が900百万円減少、電子記録債務が499百万円減少したことによります。固定負債は、前連結会計年度末に比べて892百万円減少し、2,511百万円となりました。これは、主として繰延税金負債が364百万円増加、退職給付に係る負債が1,513百万円減少したことによります。 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2026/06/25 9:00
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(千円) 有形固定資産 17,230,877 18,494,444 無形固定資産 269,615 129,178 減損損失 ― 8,301
当社グループは、固定資産のうち減損の兆候がある資産又は資産グループについて、当該資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上することとしております。減損の兆候の把握、減損損失の認識及び測定に当たっては慎重に検討しておりますが、事業計画や市場環境の変化により、その見積りの前提とした条件や仮定に変更が生じ減少した場合、減損処理が必要となる可能性があります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 無形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 9:00
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。