マンダム（4917）ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億3723万
- 2009年3月31日 +166.33%
- 3億6550万
- 2010年3月31日 -37.37%
- 2億2892万
- 2010年12月31日 -38.85%
- 1億4000万
- 2011年3月31日 -15%
- 1億1900万
- 2011年6月30日 -16.81%
- 9900万
- 2011年9月30日 -21.21%
- 7800万
- 2011年12月31日 -25.64%
- 5800万
- 2012年3月31日 -34.48%
- 3800万
- 2012年6月30日 -50%
- 1900万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 34億800万
- 2020年3月31日 -6.9%
- 31億7300万
- 2020年9月30日 -8.79%
- 28億9400万
- 2020年12月31日 -0.62%
- 28億7600万
- 2021年3月31日 -1.43%
- 28億3500万
- 2021年6月30日 +2.26%
- 28億9900万
- 2021年9月30日 -2.14%
- 28億3700万
- 2021年12月31日 -1.62%
- 27億9100万
- 2022年3月31日 +1.07%
- 28億2100万
- 2022年6月30日 +3.44%
- 29億1800万
- 2022年9月30日 +4.28%
- 30億4300万
- 2022年12月31日 -1.58%
- 29億9500万
- 2023年3月31日 -5.84%
- 28億2000万
- 2023年6月30日 -1.67%
- 27億7300万
- 2023年9月30日 -0.11%
- 27億7000万
- 2023年12月31日 +0.51%
- 27億8400万
- 2024年3月31日 -5.57%
- 26億2900万
- 2024年6月30日 +1.07%
- 26億5700万
- 2024年9月30日 +4.1%
- 27億6600万
- 2024年12月31日 -0.87%
- 27億4200万
- 2025年3月31日 -0.84%
- 27億1900万
- 2025年6月30日 -7.54%
- 25億1400万
- 2025年9月30日 -1.23%
- 24億8300万
- 2025年12月31日 +0.08%
- 24億8500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 該当事項はありません。2025/06/23 14:30
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自2023年4月1日 至2024年3月31日) - #2 事業等のリスク
- 当社グループは、2027年のありたい姿「VISION2027」の実現および持続的成長に向けて、製品の競争力維持のための設備投資は投資効率等を勘案して実施するとともに、M&Aや戦略的提携も有効な手段として検討を進めております。2025/06/23 14:30
2019年にはアジア地域での事業の拡大の一つとしてACG INTERNATIONAL SDN. BHD.の株式を100%取得いたしました。このような事業投資は、当初の想定を超える経営環境の悪化等により、想定していたキャッシュ・フローを生み出せない場合には設備投資により計上した固定資産や、ACG INTERNATIONAL SDN. BHD.の株式取得により計上したのれん等に係る減損処理等を行う必要が生じ、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。このため、当社グループは事業投資の結果が投資判断時から乖離していないかを継続的に確認しております。また、MP-14では、経営基本方針において掲げたとおり、新たな成長エンジン獲得に向けて、新規事業への投資を積極的に進めております。新規事業領域・新規市場へ参入する場合には、これまでの事業推進上は想定されなかったその事業固有のリスク(市場リスク・法規制リスク・財務リスク・人的リスク等)が顕在化する可能性があります。当社では投資管理規程を制定し、投資の承認までの事前評価プロセスおよび、投資実行後の事後評価のプロセスもルール化を図っております。
(3) 環境問題への対応について - #3 会計方針に関する事項（連結）
- ヘッジ開始時から有効性判定時点までの期間において、ヘッジ対象とヘッジ手段の相場変動の累計を比較し、両者の変動額等を基礎にして判断します。2025/06/23 14:30
(8) のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、個別案件ごとに判断し、その金額の重要性が乏しい場合を除き、20年以内の合理的な年数で定額法により償却を行っております。 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/06/23 14:30
(表示方法の変更)前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 評価性引当額 0.80 1.10 のれん償却額 1.76 3.19 未実現損益消去に係る税効果未認識 0.61 1.13
前連結会計年度の注記において、調整項目の「その他」に含めていた「外国税額」は重要性が増したため、独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社グループは、中長期的な取引関係強化等のために、特定の顧客および金融機関に対する少数持分等を所有しております。これらの投資に対しては、その時価または発行法人等の純資産額が取得原価に比べ50%以上下落した場合に、回復可能性等を考慮して必要と認められる額について減損処理を行っております。なお、当連結会計年度において減損損失は発生しておりません。2025/06/23 14:30
また当社グループは、事業投資の結果生じた有形固定資産やのれん等の無形固定資産に対し、固定資産の減損に係る会計基準(「固定資産の減損に係る会計基準の設定に関する意見書」(企業会計審議会 2002年8月9日))および「固定資産の減損に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第6号 2003年10月31日)を適用しております。事業環境の変化等にともない、将来キャッシュ・フローによる回収が見込めなくなった場合は固定資産の減損損失が発生する可能性があります。企業結合取引により計上したのれん及びその他の無形固定資産の評価については、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項 重要な会計上の見積り」に記載しております。なお、当連結会計年度において減損損失は発生しておりません。
e.繰延税金資産 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (重要な会計上の見積り)2025/06/23 14:30
(企業結合取引により計上したのれん及びその他の無形固定資産の評価)
当社グループは2027年のありたい姿「VISION2027」の実現に向け、国内外において積極的な事業展開を行っております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
