ヤスハラケミカル（4957）の仕掛品の推移 - 四半期

【期間】

個別

2008年3月31日: 5億4937万
2009年3月31日 +22.03%: 6億7038万
2010年3月31日 -16.11%: 5億6241万
2010年12月31日 +18.79%: 6億6809万
2011年3月31日 +7.64%: 7億1915万
2011年6月30日 +5%: 7億5514万
2011年9月30日 +21.73%: 9億1921万
2011年12月31日 +3.04%: 9億4711万
2012年3月31日 +4.27%: 9億8750万
2012年6月30日 +9.76%: 10億8390万
2012年9月30日 -0.12%: 10億8264万
2012年12月31日 -2.92%: 10億5101万
2013年3月31日 +0.54%: 10億5671万
2013年6月30日 -14.23%: 9億633万
2013年9月30日 +4.69%: 9億4885万
2013年12月31日 -2.93%: 9億2105万
2014年3月31日 -6.78%: 8億5859万
2014年6月30日 +3.55%: 8億8910万
2014年9月30日 +0.21%: 8億9094万
2014年12月31日 +5.63%: 9億4108万
2015年3月31日 +19.32%: 11億2290万
2015年6月30日 +0.19%: 11億2506万
2015年9月30日 -1.81%: 11億475万
2015年12月31日 -0.12%: 11億344万
2016年3月31日 -3.52%: 10億6459万
2016年6月30日 +0.81%: 10億7317万
2016年9月30日 -11.64%: 9億4829万
2016年12月31日 +5.05%: 9億9614万
2017年3月31日 -4.38%: 9億5250万
2017年6月30日 -3.81%: 9億1624万
2017年9月30日 -1.6%: 9億155万
2017年12月31日 +16.48%: 10億5009万
2018年3月31日 +12.14%: 11億7754万
2018年6月30日 -4.23%: 11億2768万
2018年9月30日 +12.05%: 12億6357万
2018年12月31日 -4.42%: 12億770万
2019年3月31日 +9.46%: 13億2193万
2019年6月30日 +7.99%: 14億2755万
2019年9月30日 +0.67%: 14億3708万
2019年12月31日 -11.16%: 12億7667万
2020年3月31日 -11.06%: 11億3550万
2020年6月30日 +27.35%: 14億4601万
2020年9月30日 +17.01%: 16億9194万
2020年12月31日 -17.89%: 13億8923万
2021年3月31日 -2.9%: 13億4888万
2021年6月30日 -23.38%: 10億3346万
2021年9月30日 +11.12%: 11億4835万
2021年12月31日 -1.69%: 11億2890万
2022年3月31日 +3.61%: 11億6964万
2022年6月30日 +7.13%: 12億5300万
2022年9月30日 +2%: 12億7800万
2022年12月31日 +20.81%: 15億4400万
2023年3月31日 +5.63%: 16億3100万
2023年6月30日 +7.23%: 17億4900万
2023年9月30日 +19.55%: 20億9100万
2023年12月31日 +12.67%: 23億5600万
2024年3月31日 -9%: 21億4400万
2024年6月30日 -4.1%: 20億5600万
2024年9月30日 +14.4%: 23億5200万
2024年12月31日 -5.78%: 22億1600万
2025年3月31日 -2.57%: 21億5900万
2025年6月30日 +20.01%: 25億9100万
2025年9月30日 +9.65%: 28億4100万
2025年12月31日 -9.43%: 25億7300万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (資産、負債及び純資産の状況)
当第3四半期会計期間末の資産につきましては、前事業年度末に比べ1,139百万円減少し27,527百万円となりました。これは主に、仕掛品、売掛金が増加した一方、現金及び預金、製品、機械及び装置、投資有価証券の減少によるものであります。
負債につきましては、前事業年度末に比べ1,795百万円減少し7,320百万円となりました。これは主に、長期及び短期借入金、役員退職慰労引当金、買掛金、賞与引当金の減少によるものであります。
2024/02/14 14:08