- 4958
- 2026/09/11
- 時価
- 1385億円
- PER 予
- 17.99倍
- 2010年以降
- 11.09-26.54倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.98倍
- 2010年以降
- 0.59-1.29倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 3.08%
- ROE 予
- 5.43%
- ROA 予
- 4.53%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。2016/12/22 9:09
(2)無形固定資産建物及び構築物 8~50年 機械装置 8年
定額法 - #2 固定資産廃棄損の注記
- ※3.固定資産廃棄損の内訳2016/12/22 9:09
(注)減損損失の対象とした遊休資産の撤去費用が、前連結会計年度においては73百万円、当連結会計年度においては38百万円それぞれ含まれております。前連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日) 当連結会計年度(自 平成27年10月1日至 平成28年9月30日) 建物及び構築物 68百万円 (注)62百万円 機械装置及び運搬具 (注)93 21 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2016/12/22 9:09
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成27年9月30日) 当連結会計年度(平成28年9月30日) 建物及び構築物 無形固定資産 その他(借地権) 353百万円 320百万円 計 353 320
- #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (固定資産)2016/12/22 9:09
有形固定資産は、既存設備の減価償却が進んだことなどにより、建物及び構築物が336百万円、機械装置及び運搬具が1,270百万円それぞれ純額で減少したほか、当社の本社事務所が稼働するなどした結果、建設仮勘定が542百万円減少しました。これらを主因に、前連結会計年度に比べ2,303百万円減少し、30,311百万円となりました。
無形固定資産は、のれんの償却費を計上したことなどにより、前連結会計年度末に比べ394百万円減少し、2,145百万円となりました。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2016/12/22 9:09
建物及び構築物 8~50年
機械装置 5~10年