長期前払費用
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1346万
- 2009年3月31日 -33.18%
- 899万
- 2010年3月31日 -1.42%
- 886万
- 2011年3月31日 +15.87%
- 1027万
- 2012年3月31日 +31.33%
- 1349万
- 2013年3月31日 -15.45%
- 1140万
- 2014年3月31日 -21.1%
- 900万
- 2015年3月31日 -42.25%
- 519万
- 2016年3月31日 -42.87%
- 297万
- 2017年3月31日 +131.62%
- 687万
- 2018年3月31日 -8.07%
- 632万
個別
- 2008年3月31日
- 1346万
- 2009年3月31日 -33.18%
- 899万
- 2010年3月31日 -1.42%
- 886万
- 2011年3月31日 +15.87%
- 1027万
- 2012年3月31日 -10.36%
- 921万
- 2013年3月31日 -15.75%
- 776万
- 2014年3月31日 -25.04%
- 581万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 長期前払費用
定額法
4.引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、各取引先の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
(2)賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、支給見込額を計上しております。
(3)株式給付引当金
社員株式交付規定に基づく従業員への当社株式の給付に備えるため、株式給付債務の見込み額に基づき計上しております。2023/06/30 11:02