日東エフシー（4033）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年9月30日: 39億1790万
2009年9月30日 -6.47%: 36億6437万
2010年9月30日 +32.8%: 48億6622万
2010年12月31日 -1.64%: 47億8664万
2011年3月31日 -1.7%: 47億538万
2011年6月30日 -1.59%: 46億3063万
2011年9月30日 -11.88%: 40億8029万
2011年12月31日 -1.7%: 40億1091万
2012年3月31日 -1.45%: 39億5279万
2012年6月30日 -1.71%: 38億8526万
2012年9月30日 -1.16%: 38億4035万
2012年12月31日 +5.58%: 40億5470万
2013年3月31日 -1.47%: 39億9491万
2013年6月30日 -1.64%: 39億2942万
2013年9月30日 -0.58%: 39億649万
2013年12月31日 +28.3%: 50億1194万
2014年3月31日 -1.58%: 49億3296万
2014年6月30日 -1.82%: 48億4335万
2014年9月30日 -1.57%: 47億6708万
2014年12月31日 -1.5%: 46億9563万
2015年3月31日 -1.39%: 46億3030万
2015年6月30日 -1.62%: 45億5528万
2015年9月30日 -6.77%: 42億4685万
2015年12月31日 -0.52%: 42億2497万
2016年3月31日 +3.19%: 43億5994万
2016年6月30日 -1.6%: 42億8997万
2016年9月30日 -1.49%: 42億2621万
2016年12月31日 -1.5%: 41億6289万
2017年3月31日 -8.6%: 38億472万
2017年6月30日 -1.64%: 37億4238万
2017年9月30日 -6.59%: 34億9578万
2017年12月31日 -1.63%: 34億3885万
2018年3月31日 -1.11%: 34億51万
2018年6月30日 -1.2%: 33億5964万
2018年9月30日 -1.24%: 33億1785万
2018年12月31日 +12.72%: 37億3991万
2019年3月31日 -1.46%: 36億8516万
2019年6月30日 -1.55%: 36億2818万

有報情報

#1 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2016年10月1日至 2017年9月30日)

用途	種類	場所	金額(千円)
賃貸資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他	名古屋市中区	168,629
事業用資産	建物及び構築物、土地、その他	名古屋市中区	862,270
賃貸資産	建物及び構築物、土地、長期前払費用、その他	岐阜県多治見市	1,060,290
賃貸資産	土地	名古屋市港区	122,564
遊休資産	建物及び構築物、土地	北海道寿都郡	20,304
合計			2,234,059

当社グループは、事業用資産については事業セグメントを基に、賃貸資産、遊休資産及び売却予定資産は物件ごとにグルーピングを行っております。
名古屋市中区の賃貸資産及び事業用資産は、NFC金山駅前ビル解体の決定を契機にした利用方法の見直しにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。その内訳は、賃貸資産168,629千円(内、建物及び構築物167,956千円、機械装置及び運搬具330千円、その他341千円)、事業用資産862,270千円(内、建物及び構築物125,616千円、土地734,409千円、その他2,244千円)であります。回収可能価額は使用価値により測定し、将来キャッシュ・フローを7.09%で割り引いて算定しております。

2018/12/25 10:01

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前連結会計年度末に比べ2億84百万円増加し259億61百万円になりました。これは主に、現金及び預金が46億98百万円、商品及び製品が1億83百万円、原材料及び貯蔵品が1億31百万円増加し、有価証券が47億24百万円減少したことによるものであります。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ4億57百万円増加し189億24百万円となりました。これは主に、建設仮勘定が2億74百万円、投資有価証券が2億69百万円、長期前払費用が88百万円増加し、建物及び構築物が1億77百万円減少したことによるものであります。
② 負債

2018/12/25 10:01

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が8～50年、機械装置及び運搬具が2～17年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/12/25 10:01