商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年2月28日
- 4億4343万
- 2011年2月28日 -2.16%
- 4億3385万
- 2012年2月29日 +0.16%
- 4億3455万
- 2013年2月28日 +15.09%
- 5億10万
- 2014年2月28日 -7.82%
- 4億6100万
- 2015年2月28日 +24.03%
- 5億7178万
- 2016年2月29日 +0.12%
- 5億7248万
- 2017年2月28日 +9.48%
- 6億2675万
- 2018年2月28日 -8.92%
- 5億7086万
- 2019年2月28日 +25.85%
- 7億1842万
- 2020年2月29日 +8.83%
- 7億8188万
- 2021年2月28日 -3.34%
- 7億5580万
- 2022年2月28日 -8.55%
- 6億9118万
- 2023年2月28日 +29.4%
- 8億9437万
- 2024年2月29日 +27.12%
- 11億3692万
個別
- 2010年2月28日
- 4億1228万
- 2011年2月28日 -1.66%
- 4億544万
- 2012年2月29日 -3.87%
- 3億8977万
- 2013年2月28日 +10.75%
- 4億3167万
- 2014年2月28日 -17.68%
- 3億5535万
- 2015年2月28日 +21.34%
- 4億3121万
- 2016年2月29日 +3.91%
- 4億4805万
- 2017年2月28日 +11.33%
- 4億9881万
- 2018年2月28日 -2.87%
- 4億8450万
- 2019年2月28日 +17.62%
- 5億6985万
- 2020年2月29日 +12.71%
- 6億4227万
- 2021年2月28日 +6.24%
- 6億8233万
- 2022年2月28日 -13.04%
- 5億9334万
- 2023年2月28日 +2.19%
- 6億633万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/05/26 13:20 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (流動資産)2023/05/26 13:20
当連結会計年度末における流動資産の残高は、6,160百万円(前連結会計年度末は5,011百万円)となり、前連結会計年度末に比べ1,149百万円増加いたしました。これは主に、新型コロナウイルス感染症の影響が軽減する中での売上高の回復に伴う売上債権や棚卸資産の増加等によるものですが、科目別では原材料及び貯蔵品が425百万円、受取手形及び売掛金が317百万円、商品及び製品が203百万円、仕掛品が88百万円増加したことによるものであります。
(固定資産) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ③ 棚卸資産2023/05/26 13:20
商品及び製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (3) 棚卸資産の評価基準及び評価方法2023/05/26 13:20
①商品及び製品、仕掛品、原材料…………総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
②貯蔵品………………………………………最終仕入原価法