日本色材工業研究所(4920)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- -2億365万
- 2009年11月30日
- -4716万
- 2010年2月28日
- 5020万
- 2010年5月31日 -23.78%
- 3826万
- 2010年8月31日 +252.38%
- 1億3484万
- 2010年11月30日 +17.39%
- 1億5829万
- 2011年2月28日 -65.96%
- 5388万
- 2011年5月31日 -25.84%
- 3996万
- 2011年8月31日 +586.96%
- 2億7452万
- 2011年11月30日 +10.49%
- 3億331万
- 2012年2月29日 +3.74%
- 3億1466万
- 2012年5月31日 -77.58%
- 7053万
- 2012年8月31日 +63.01%
- 1億1497万
- 2012年11月30日 -1.65%
- 1億1307万
- 2013年2月28日 -34.38%
- 7419万
- 2013年5月31日 -72.07%
- 2072万
- 2013年8月31日 +15.84%
- 2400万
- 2013年11月30日 -65.38%
- 830万
- 2014年2月28日 +976.24%
- 8942万
- 2014年5月31日
- -4164万
- 2014年8月31日 -217.17%
- -1億3209万
- 2014年11月30日 -33.46%
- -1億7629万
- 2015年2月28日 -33.73%
- -2億3575万
- 2015年5月31日
- -538万
- 2015年8月31日 -346.59%
- -2404万
- 2015年11月30日
- 6208万
- 2016年2月29日 +291.84%
- 2億4327万
個別
- 2009年2月28日
- -8099万
- 2010年2月28日
- 8316万
- 2011年2月28日 -44.34%
- 4628万
- 2012年2月29日 +720.01%
- 3億7956万
- 2013年2月28日 -74.58%
- 9648万
- 2013年8月31日 -20.2%
- 7700万
- 2014年2月28日 +28.16%
- 9868万
- 2014年8月31日
- -3600万
- 2015年2月28日 -338.35%
- -1億5780万
- 2015年8月31日
- 500万
- 2016年2月29日 +999.99%
- 1億8572万
- 2017年2月28日 +137.45%
- 4億4100万
- 2018年2月28日 -9.07%
- 4億100万
- 2019年2月28日 +7.73%
- 4億3200万
- 2020年2月29日 -58.33%
- 1億8000万
- 2021年2月28日
- -9億3500万
- 2022年2月28日
- -1億200万
- 2023年2月28日
- 2億6800万
- 2024年2月29日
- -8900万
- 2025年2月28日
- 1億9000万
- 2026年2月28日 +150.53%
- 4億7600万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2025/05/30 10:13
(注)1.第1四半期については、旧金融商品取引法第24条の4の7第1項の規定による四半期報告書を提出しております。(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失(△)(円) 69.88 50.78 △25.92 8.47
2.第3四半期については、金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/05/30 10:13
3.決算日後における法人税等の税率変更前事業年度(2024年2月29日) 当事業年度(2025年2月28日) 法定実効税率 税引前当期純損失を計上 34.5% (調整) しているため注記を省略し
「所得税法等の一部を改正する法律(令和7年法律第13号)」が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する事業年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 以上の結果、当連結会計年度の経常利益は、前連結会計年度より40百万円(9.9%)減少して367百万円となりました。2025/05/30 10:13
(親会社株主に帰属する当期純利益)
当連結会計年度の親会社株主に帰属する当期純利益は、法人税等調整額138百万円の計上もあって(前連結会計年度は、繰延税金資産の計上に伴う法人税等調整額△210百万円(△は益)の計上)、前連結会計年度より181百万円(45.7%)減少して216百万円となりました。1株当たり当期純利益は、前連結会計年度より86円75銭減少して103円21銭となりました。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/05/30 10:13
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 1株当たり純資産額 1,682.87円 1,815.11円 1株当たり当期純利益 189.96円 103.21円
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。