建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 8～47年
機械及び装置 4～8年
工具、器具及び備品 5～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、リース取引開始日が平成21年2月28日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2014/05/30 10:04

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

		前連結会計年度(自 平成24年3月1日至 平成25年2月28日)	当連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日)
	建物及び構築物	2,265千円	23千円
	機械装置及び運搬具	21	62

2014/05/30 10:04

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年2月28日)	当連結会計年度(平成26年2月28日)
受取手形及び売掛金	178,406	183,990
建物及び構築物	810,422	1,422,721
土地	1,116,948	1,158,071

(2)上記に対応する債務は次のとおりであります。

2014/05/30 10:04

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
在外連結子会社は定率法及び定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 8～47年
機械装置及び運搬具 4～10年
工具、器具及び備品 5～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、リース取引開始日が平成21年2月28日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。
在外連結子会社のファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間又は見積り耐用年数による定額法によっております。2014/05/30 10:04