4965 曽田香料

4965
2017/12/22
時価
113億円
PER
46.69倍
2010年以降
6.16-58.35倍
(2010-2017年)
PBR
0.68倍
2010年以降
0.36-0.89倍
(2010-2017年)
配当
1.59%
ROE
1.56%
ROA
1.1%
資料
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曽田香料(4965)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
12億3675万
2009年3月31日 +2.97%
12億7354万
2010年3月31日 -1.57%
12億5356万
2011年3月31日 -5.23%
11億8800万
2012年3月31日 -2.19%
11億6200万
2013年3月31日 -5.08%
11億300万
2014年3月31日 -2.9%
10億7100万
2015年3月31日 +6.72%
11億4300万
2016年3月31日 -1.49%
11億2600万
2017年3月31日 -4.53%
10億7500万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱いの適用)
「会計方針の変更」に記載のとおり、当連結会計年度に「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」を適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。
なお、当連結会計年度において、セグメント利益への影響は軽微であります。
2017/06/26 14:06
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
(平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱いの適用)
法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当事業年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。
これによる財務諸表に与える影響は軽微であります。
2017/06/26 14:06
#3 固定資産の減価償却の方法
形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。2017/06/26 14:06
#4 固定資産売却益の注記(連結)
※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物-百万円23百万円
土地-17
2017/06/26 14:06
#5 固定資産除却損の注記(連結)
※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具3百万円10百万円0
固定資産処分費用その他16120
2017/06/26 14:06
#6 有形固定資産等明細表(連結)
2.当期増加額欄のうち、主なものは次のとおりである。
建物 岡山工場:危険物倉庫 94百万円他
機械及び装置 岡山工場:蒸気ボイラー室関係 23百万円他
2017/06/26 14:06
#7 減損損失に関する注記(連結)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
場所用途種類
千葉県野田市遊休資産建物及び機械装置他
当社グループは、原則として、事業用資産についてはセグメントを基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産のうち、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(139百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物69百万円、構築物0百万円、機械装置69百万円であります。
2017/06/26 14:06
#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8-50年
機械装置及び運搬具 4-8年
ロ.無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。2017/06/26 14:06

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