曽田香料(4965)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4億5389万
- 2009年3月31日 -9.81%
- 4億935万
- 2010年3月31日 -8.59%
- 3億7420万
- 2010年12月31日 -50.2%
- 1億8633万
- 2011年3月31日 +109.83%
- 3億9100万
- 2011年6月30日 -49.36%
- 1億9800万
- 2011年9月30日 +96.97%
- 3億9000万
- 2011年12月31日 -48.46%
- 2億100万
- 2012年3月31日 +74.13%
- 3億5000万
- 2012年6月30日 -49.14%
- 1億7800万
- 2012年9月30日 +93.26%
- 3億4400万
- 2012年12月31日 -45.64%
- 1億8700万
- 2013年3月31日 +91.44%
- 3億5800万
- 2013年6月30日 -48.04%
- 1億8600万
- 2013年9月30日 +105.38%
- 3億8200万
- 2013年12月31日 -48.95%
- 1億9500万
- 2014年3月31日 +106.67%
- 4億300万
- 2014年6月30日 -52.61%
- 1億9100万
- 2014年9月30日 +102.09%
- 3億8600万
- 2014年12月31日 -45.08%
- 2億1200万
- 2015年3月31日 +83.49%
- 3億8900万
- 2015年6月30日 -49.87%
- 1億9500万
- 2015年9月30日 +93.33%
- 3億7700万
- 2015年12月31日 -46.42%
- 2億200万
- 2016年3月31日 +71.78%
- 3億4700万
- 2016年6月30日 -52.74%
- 1億6400万
- 2016年9月30日 +85.98%
- 3億500万
- 2016年12月31日 -48.52%
- 1億5700万
- 2017年3月31日 +107.64%
- 3億2600万
- 2017年6月30日 -55.52%
- 1億4500万
- 2017年9月30日 +115.17%
- 3億1200万
個別
- 2008年3月31日
- 3億9800万
- 2009年3月31日 -14.07%
- 3億4200万
- 2010年3月31日 -11.61%
- 3億230万
- 2011年3月31日 +6.18%
- 3億2100万
- 2012年3月31日 -9.35%
- 2億9100万
- 2013年3月31日 +1.03%
- 2億9400万
- 2014年3月31日 +9.86%
- 3億2300万
- 2015年3月31日 -6.5%
- 3億200万
- 2016年3月31日 -15.23%
- 2億5600万
- 2017年3月31日 +7.81%
- 2億7600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2017/06/26 14:06
前事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 減価償却費 166百万円 182百万円 賞与引当金繰入額 179 198 役員賞与引当金繰入額 8 - 退職給付費用 137 162 - #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員の賞与の支給に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。2017/06/26 14:06 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2017/06/26 14:06
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 5 0 1 4 賞与引当金 256 276 256 276 役員賞与引当金 8 - 8 - 役員退職慰労引当金 103 24 42 86 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/26 14:06
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成28年3月31日) 当事業年度(平成29年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 79百万円 85百万円 未払事業税 - 11
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/26 14:06
(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 92百万円 97百万円 未払社会保険料 11 13
- #6 重要な引当金の計上基準(連結)
- 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2017/06/26 14:06
ロ.賞与引当金
従業員の賞与の支給に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。