曽田香料(4965)のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億5522万
- 2009年3月31日 -52.13%
- 7430万
- 2010年3月31日 +53.88%
- 1億1434万
- 2010年12月31日 -21.06%
- 9026万
- 2011年3月31日 -22.45%
- 7000万
- 2011年6月30日 +10%
- 7700万
- 2011年9月30日 -2.6%
- 7500万
- 2011年12月31日 -14.67%
- 6400万
- 2012年3月31日 +32.81%
- 8500万
- 2012年6月30日 -28.24%
- 6100万
- 2012年9月30日 -1.64%
- 6000万
- 2012年12月31日 +26.67%
- 7600万
- 2013年3月31日 +90.79%
- 1億4500万
- 2013年6月30日 -2.76%
- 1億4100万
- 2013年9月30日 +14.18%
- 1億6100万
- 2013年12月31日 +1.86%
- 1億6400万
- 2014年3月31日 +2.44%
- 1億6800万
- 2014年6月30日 +6.55%
- 1億7900万
- 2014年9月30日 +7.82%
- 1億9300万
- 2014年12月31日 +23.32%
- 2億3800万
- 2015年3月31日 +42.86%
- 3億4000万
- 2015年6月30日 +25.29%
- 4億2600万
- 2015年9月30日 -4.69%
- 4億600万
- 2015年12月31日 +27.83%
- 5億1900万
- 2016年3月31日 -8.29%
- 4億7600万
- 2016年6月30日 +12.61%
- 5億3600万
- 2016年9月30日 +13.25%
- 6億700万
- 2016年12月31日 -1.15%
- 6億
- 2017年3月31日 +2.83%
- 6億1700万
- 2017年6月30日 +26.42%
- 7億8000万
- 2017年9月30日 -1.03%
- 7億7200万
個別
- 2008年3月31日
- 1億5522万
- 2009年3月31日 -52.13%
- 7430万
- 2010年3月31日 +53.88%
- 1億1434万
- 2011年3月31日 -38.78%
- 7000万
- 2012年3月31日 +21.43%
- 8500万
- 2013年3月31日 +70.59%
- 1億4500万
- 2014年3月31日 +15.86%
- 1億6800万
- 2015年3月31日 +102.38%
- 3億4000万
- 2016年3月31日 +40%
- 4億7600万
- 2017年3月31日 +29.62%
- 6億1700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2017/06/26 14:06
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 税効果額 △47 △62 その他有価証券評価差額金 136 140 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/26 14:06
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成28年3月31日) 当事業年度(平成29年3月31日) 圧縮記帳積立金 △0 △0 その他有価証券評価差額金 △210 △272 繰延税金負債合計 △211 △273
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/26 14:06
(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) 退職給付に係る調整累計額 - △10 その他有価証券評価差額金 △210 △272 在外子会社の留保利益 △216 △167
- #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (純資産)2017/06/26 14:06
当連結会計年度末における純資産の残高は、前連結会計年度末と比較して80百万円増加し、17,397百万円となりました。主な内容は、利益剰余金の増加63百万円、その他有価証券評価差額金の増加140百万円、為替換算調整勘定の減少147百万円及び退職給付に係る調整累計額の増加54百万円であります。
(2)キャッシュ・フローの分析