建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
平成19年3月31日以前に取得した有形固定資産
旧定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、旧定額法によっております。
平成19年4月1日以降に取得した有形固定資産
定率法によっております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却しております。2014/07/03 9:53

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

(前連結会計年度)
主なものは、建物及び構築物の除却によるものであります。
(当連結会計年度)

2014/07/03 9:53

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

(2)保険差益による圧縮記帳額

	前事業年度(平成25年3月31日)	当事業年度(平成26年3月31日)
建物	0百万円	0百万円
機械及び装置	17百万円	17百万円

2014/07/03 9:53

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

1 当該資産除去債務の概要
主なものは、建物等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務に係る費用であります。
2 当該資産除去債務の金額の算定方法

2014/07/03 9:53

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社と連結子会社14社のうち3社が定率法、12社が定額法であります。
平成19年3月31日以前に取得した有形固定資産
旧定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、旧定額法によっております。
平成19年4月1日以降に取得した有形固定資産
定率法によっております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/07/03 9:53