- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
a 1998年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 1998年4月1日から2007年3月31日までに取得したもの
旧定額法によっております。
c 2007年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却しております。2020/06/23 14:00 - #2 固定資産除売却損の注記（連結）
前連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)
主なものは、建物、構築物、機械及び装置の除却によるものであります。
当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)
2020/06/23 14:00- #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
(1)国庫補助金による圧縮記帳額
| 前事業年度(2019年3月31日) | 当事業年度(2020年3月31日) |
| 構築物 | 13 | 百万円 | 13 | 百万円 |
| 土地 | 100 | 百万円 | 100 | 百万円 |
(2)保険差益による圧縮記帳額
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
b 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
2020/06/23 14:00- #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
2020/06/23 14:00
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
