東洋合成工業(4970)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 化成品事業の推移 - 第三四半期
個別
- 2014年12月31日
- -1億1838万
- 2015年12月31日
- 1億6544万
- 2016年12月31日
- -5706万
- 2017年12月31日
- -3432万
- 2018年12月31日
- 4億1426万
- 2019年12月31日 -1.29%
- 4億891万
- 2020年12月31日 +88.88%
- 7億7234万
- 2021年12月31日 +15.66%
- 8億9325万
- 2022年12月31日 +48.52%
- 13億2669万
- 2023年12月31日 -30.88%
- 9億1700万
有報情報
- #1 会社の支配に関する基本方針(連結)
- イ 会社の支配に関する基本方針の概要2024/02/13 9:31
当社は、1954年の設立以来、独創的な視点を大切にした研究・開発に注力し、現在ではフォトレジスト向けの感光性材料等の製造・販売を中心とした「感光性材料事業」、香料材料の製造・販売及び電子材料向け溶剤を中心とする高付加価値品の製造・販売及びリサイクル、ならびに液体化学品の保管業務を行う「化成品事業」を営んでおります。
当社事業の特徴として、①顧客企業と研究開発段階からの技術的な摺り合せによる顧客との強力な協業関係の構築、②長年にわたり蓄積された高い生産技術力、③事業環境の変化への対応力を高める成長事業と基盤事業を組み合わせた事業ポートフォリオの構築、④各事業が密接に結び付くことによる大きなシナジー効果等により、国内のみならず、世界各国のお客様より高い評価をいただいております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この結果、同事業の売上高は13,775百万円(前年同期比△1,636百万円、△10.6%)、営業利益は1,710百万円(前年同期比△775百万円、△31.2%)となりました。2024/02/13 9:31
(化成品事業)
電子材料関連製品は、在庫調整からの回復が続きましたが、期初からの景気減速や世界的なインフレによるスマートフォンやPCなどの民生品向け需要低迷の影響を受け、前年同期比で売上は減少しました。