建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）

※全社減価償却費は、主に報告セグメントに帰属しない本社建物付属設備等に係る減価償却費であります。

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#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年～31年
構築物 10年～45年

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#3 固定資産除却損の注記

※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物	―千円	177千円
構築物	2,091	―

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#4 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成28年3月31日)		当事業年度(平成29年3月31日)
建物	3,412,411千円	(2,402,877千円)	3,431,838千円	(2,443,870千円)
構築物	2,490,783	(2,490,783 )	3,154,820	(3,154,820 )

上記のうち、( )内書は工場財団抵当を示しております。
担保付債務は、次のとおりであります。

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#5 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※1 減価償却累計額

	前事業年度(平成28年3月31日)		当事業年度(平成29年3月31日)
建物	5,244,290	千円	5,479,769	千円
構築物	7,425,246		7,778,555

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