- 4234
- 2026/09/08
- 時価
- 116億円
- PER 予
- 6.17倍
- 2010年以降
- 赤字-126.38倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.43倍
- 2010年以降
- 0.18-0.7倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.76%
- ROE 予
- 7.02%
- ROA 予
- 3.96%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
サンエー化研(4234)の役員賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 620万
- 2009年3月31日 +3.23%
- 640万
- 2010年3月31日 +7.81%
- 690万
- 2011年3月31日 +89.13%
- 1305万
- 2012年3月31日 -52.87%
- 615万
- 2013年3月31日 ±0%
- 615万
- 2014年3月31日 +13.27%
- 696万
- 2015年3月31日 +11.97%
- 780万
- 2016年3月31日 -8.97%
- 710万
- 2017年3月31日 -3.51%
- 685万
- 2018年3月31日 +5.44%
- 722万
- 2019年3月31日 +7.3%
- 775万
- 2020年3月31日 -9.04%
- 705万
- 2021年3月31日 +70.17%
- 1199万
- 2022年3月31日 -38.39%
- 739万
- 2023年3月31日 -5.98%
- 694万
- 2024年3月31日 +5.04%
- 729万
- 2025年3月31日 -8.89%
- 665万
- 2026年3月31日 +10.53%
- 735万
個別
- 2008年3月31日
- 620万
- 2009年3月31日 +3.23%
- 640万
- 2010年3月31日 +7.81%
- 690万
- 2011年3月31日 +2.17%
- 705万
- 2012年3月31日 -12.77%
- 615万
- 2013年3月31日 ±0%
- 615万
- 2014年3月31日 -0.81%
- 610万
- 2015年3月31日 +0.82%
- 615万
- 2016年3月31日 -11.38%
- 545万
- 2017年3月31日 +2.75%
- 560万
- 2018年3月31日 -2.23%
- 547万
- 2019年3月31日 +7.76%
- 590万
- 2020年3月31日 -3.39%
- 570万
- 2021年3月31日 +10.35%
- 629万
- 2022年3月31日 -29.41%
- 444万
- 2023年3月31日 +0.23%
- 445万
- 2024年3月31日 -3.37%
- 430万
- 2025年3月31日 -3.49%
- 415万
- 2026年3月31日 +16.87%
- 485万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 11:34
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 86,902 103,000 役員賞与引当金繰入額 9,351 7,350 退職給付費用 26,378 22,035 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3)重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき当連結会計年度負担額を計上しております。2026/06/25 11:34 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
4.重要な収益及び費用の計上基準
当社の顧客との契約から生じる収益に関する主要な事業における主な履行義務の内容及び当該履行義務を充足する通常の時点(収益を認識する通常の時点)は以下のとおりであります。
① 軽包装材料事業
軽包装材料においては、食品用包材、医薬品・医療用包材、日用品等の包材の製造及び販売を行っており、顧客との販売契約に基づいて製品又は商品を引き渡す義務を負っています。このような製品又は商品の販売は、出荷時から当該製品又は商品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合、顧客へ製品又は商品を出荷した時点で収益を認識しております。有償受給取引については、顧客から購入した原材料等の支払いは、顧客に支払われる対価に該当するものと判断し、当該金額を取引価額から減額した額を収益として認識しております。
② 産業資材事業
産業資材においては、紙・布へのラミネート製品、剥離紙の製造及び販売を行っており、顧客との販売契約に基づいて製品又は商品を引き渡す義務を負っています。このような製品又は商品の販売は、出荷時から当該製品又は商品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合、顧客へ製品又は商品を出荷した時点で収益を認識しております。有償受給取引については、顧客から購入した原材料等の支払いは、顧客に支払われる対価に該当するものと判断し、当該金額を取引価額から減額した額を収益として認識しております。
③ 機能性材料事業
機能性材料においては、オレフィン系粘着加工品、その他の粘着加工品の製造及び販売を行っており、顧客との販売契約に基づいて製品又は商品を引き渡す義務を負っています。このような製品又は商品の販売は、出荷時から当該製品又は商品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合、顧客へ製品又は商品を出荷した時点で収益を認識しております。有償受給取引については、顧客から購入した原材料等の支払いは、顧客に支払われる対価に該当するものと判断し、当該金額を取引価額から減額した額を収益として認識しております。
5.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
外貨建金銭債権債務は、決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。
6.引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により回収可能性を検討し、回収不能見積額を計上しております。
(2)賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき当事業年度負担額を計上しております。2026/06/25 11:34