メック(4971)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - タイの推移 - 全期間
連結
- 2018年12月31日
- -2756万
- 2019年3月31日
- -1522万
- 2019年6月30日 -144.81%
- -3726万
- 2019年9月30日 -127.23%
- -8467万
- 2019年12月31日 -60.94%
- -1億3627万
- 2020年3月31日
- -3797万
- 2020年6月30日 -105.1%
- -7788万
- 2020年9月30日 -17.77%
- -9172万
- 2020年12月31日 -92.77%
- -1億7681万
- 2021年3月31日
- -3156万
- 2021年6月30日 -41.79%
- -4475万
- 2021年9月30日 -1.17%
- -4528万
- 2021年12月31日
- -4335万
- 2022年3月31日
- 2868万
- 2022年6月30日 +80.05%
- 5163万
- 2022年9月30日 +52.09%
- 7853万
- 2022年12月31日 +4.72%
- 8224万
- 2023年3月31日
- -36万
- 2023年6月30日
- 259万
- 2023年9月30日
- -977万
- 2023年12月31日
- 645万
- 2024年3月31日 +322.17%
- 2723万
- 2024年6月30日 +21.28%
- 3302万
- 2024年12月31日 +207.85%
- 1億168万
- 2025年6月30日 -33.48%
- 6763万
- 2025年12月31日 +194.34%
- 1億9907万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定および業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/03/23 16:00
当社グループは主に電子基板製造に関わる薬品を製造・販売しており、国内においては当社が、海外においては台湾、中国、タイ、欧州等の各地域をMEC TAIWAN COMPANY LTD.、MEC FINE CHEMICAL(ZHUHAI)LTD.、MEC CHINA SPECIALTY PRODUCTS(SUZHOU)CO.,LTD.、MEC SPECIALTY CHEMICAL(THAILAND) CO.,LTD.、MEC EUROPE NV.の各現地法人が、それぞれ担当しております。現地法人はそれぞれ独立した経営単位であり、取り扱う製品について各地域の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
当社グループは生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されております。 - #2 事業の内容
- (1) 当社グループの事業内容について2026/03/23 16:00
当社グループは、当社および連結子会社6社で構成されております。連結子会社は、台湾・中国・欧州(ベルギー)・タイ・インドにあり、世界の電子基板・電子部品市場を包括できる体制をとっております。当社グループの事業内容は、電子基板・電子部品用薬品の製造販売および電子基板用機械、電子基板用資材の販売であります。
なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。連結の範囲から除外いたしました MEC(HONG KONG)LTD.は清算中であることから、従来「香港(香港、珠海)」としていた報告セグメントの名称を「珠海(中国)」に、また従来「中国(蘇州)」としていた報告セグメントの名称を「蘇州(中国)」に変更しております。 - #3 従業員の状況(連結)
- 2025年12月31日現在2026/03/23 16:00
(注) 従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員であります。セグメントの名称 従業員数(名) 欧州 21 タイ 33 合計 508
(2) 提出会社の状況 - #4 沿革
- 2 【沿革】2026/03/23 16:00
1969年5月 大阪市北区梅が枝町において当社設立。化学技術コンサルティング業務を開始。 2017年4月 兵庫県尼崎市杭瀬南新町において尼崎工場を稼働。 2017年5月 タイにMEC SPECIALTY CHEMICAL (THAILAND) CO.,LTD.(現 連結子会社)を設立。 2020年3月 東初島研究所再稼働。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- タイ2026/03/23 16:00
タイでは、電子基板メーカーの東南アジアにおける設備投資が活発化する中、車載向け製品は低調であったものの、衛星通信に関連する製品が堅調に推移したことや半導体パッケージ基板用途において当社顧客における製品の需要により、当連結会計年度の売上高は11億6百万円(前期比2億96百万円、36.5%増)、セグメント利益は1億99百万円(同97百万円、95.8%増)となりました。
② キャッシュ・フローの状況