有価証券報告書-第51期(平成31年1月1日-令和1年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～10年
工具、器具及び備品 3～10年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。