有価証券報告書-第47期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社は定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～10年
工具、器具及び備品 3～10年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。