建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主要な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～50年
機械装置及び運搬具 4～17年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/25 14:50

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	3,814千円	1,464千円
機械装置及び運搬具	12,610千円	7,589千円

2015/06/25 14:50

#3 国庫補助金等受入により取得価額から直接減額した価額の内訳に関する注記

※4 国庫補助金等受入により取得価額から直接減額した価額の内訳

	前事業年度(平成26年3月31日)	当事業年度(平成27年3月31日)
建物	53,218千円	65,489千円
機械装置	284,089千円	284,089千円

2015/06/25 14:50

#4 担保に供している資産の注記（連結）

① 担保に供されている資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物	143,683千円	142,182千円
土地使用権	121,757千円	133,196千円

② 上記に対応する債務

2015/06/25 14:50

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

国庫補助金等受入により取得価額から直接減額した価額の内訳

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物	53,218千円	65,489千円
機械装置	284,089千円	284,089千円

2015/06/25 14:50

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主要な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～50年
機械装置及び運搬具 4～17年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。2015/06/25 14:50