ソフト99コーポレーション（4464）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 3億34万
2010年9月30日 +74.96%: 5億2549万
2010年12月31日 +64.31%: 8億6342万
2011年3月31日 +53.28%: 13億2347万
2011年6月30日 -75.12%: 3億2932万
2011年9月30日 +98.51%: 6億5372万
2011年12月31日 +59.53%: 10億4286万
2012年3月31日 +31.47%: 13億7107万
2012年6月30日 -74.61%: 3億4811万
2012年9月30日 +60.5%: 5億5873万
2012年12月31日 +103.07%: 11億3464万
2013年3月31日 +41.03%: 16億17万
2013年6月30日 -66%: 5億4406万
2013年9月30日 +47.33%: 8億157万
2013年12月31日 +38.75%: 11億1218万
2014年3月31日 +23.93%: 13億7829万
2014年6月30日 -67.24%: 4億5158万
2014年9月30日 +28.86%: 5億8191万
2014年12月31日 +122.29%: 12億9354万
2015年3月31日 -39.42%: 7億8361万
2015年6月30日 -46.66%: 4億1798万
2015年9月30日 +60.3%: 6億7004万
2015年12月31日 +89.07%: 12億6685万
2016年3月31日 +6.47%: 13億4876万
2016年6月30日 -65.14%: 4億7017万
2016年9月30日 +65.88%: 7億7990万
2016年12月31日 +99.3%: 15億5432万
2017年3月31日 +36.69%: 21億2466万
2017年6月30日 -71.57%: 6億393万
2017年9月30日 +101.07%: 12億1431万
2017年12月31日 +63.77%: 19億8863万
2018年3月31日 +6.25%: 21億1298万
2018年6月30日 -75.93%: 5億867万
2018年9月30日 +41.43%: 7億1942万
2018年12月31日 +69.78%: 12億2143万
2019年3月31日 +28.34%: 15億6759万
2019年6月30日 -69.17%: 4億8321万
2019年9月30日 +122.97%: 10億7744万
2019年12月31日 +73.26%: 18億6680万
2020年3月31日 -2.35%: 18億2286万
2020年6月30日 -61.43%: 7億316万
2020年9月30日 +91.31%: 13億4520万
2020年12月31日 +61.89%: 21億7769万
2021年3月31日 -6.17%: 20億4336万
2021年6月30日 -65.13%: 7億1256万
2021年9月30日 +97.39%: 14億651万
2021年12月31日 +44.53%: 20億3277万
2022年3月31日 +26.81%: 25億7767万
2022年6月30日 -74%: 6億7021万
2022年9月30日 +85.05%: 12億4022万
2022年12月31日 +50.6%: 18億6780万
2023年3月31日 +14.85%: 21億4519万
2023年6月30日 -60.74%: 8億4224万
2023年9月30日 +59.29%: 13億4164万
2023年12月31日 +63.53%: 21億9402万
2024年3月31日 +32.58%: 29億893万
2024年6月30日 -68.33%: 9億2133万
2024年9月30日 +61.97%: 14億9225万
2024年12月31日 +49.53%: 22億3130万
2025年3月31日 +35.51%: 30億2356万
2025年6月30日 -68.98%: 9億3796万
2025年9月30日 +78.16%: 16億7105万
2025年12月31日 +57.64%: 26億3425万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 9:14
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、これによる連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、これによる前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 9:14
#3 会計方針に関する事項（連結）: ハ未認識数理計算上の差異の会計処理方法
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
ニ国内連結子会社については、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合
2025/06/26 9:14