建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2015/06/18 9:10

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	6,301	千円
機械装置及び運搬具	7,681	千円

2015/06/18 9:10

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

① 資産の部
当連結会計年度末における総資産は239億85百万円となりました。このうち流動資産合計は132億26百万円となり、その主な内訳は、現金及び預金が55億60百万円、受取手形及び売掛金が53億35百万円、商品及び製品が14億16百万円となっております。固定資産合計は107億59百万円となり、その主な内訳は、建物及び構築物(純額)が39億94百万円、土地が34億59百万円、機械装置及び運搬具(純額)が17億67百万円となっております。
② 負債の部

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。但し、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2015/06/18 9:10