構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3～34年
構築物	7～60年
機械及び装置	2～17年

また、取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産については、3年間で均等償却する方法によっております。
平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。

2015/06/18 9:10

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	6,301	千円
機械装置及び運搬具	7,681	千円

2015/06/18 9:10

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

① 資産の部
当連結会計年度末における総資産は239億85百万円となりました。このうち流動資産合計は132億26百万円となり、その主な内訳は、現金及び預金が55億60百万円、受取手形及び売掛金が53億35百万円、商品及び製品が14億16百万円となっております。固定資産合計は107億59百万円となり、その主な内訳は、建物及び構築物(純額)が39億94百万円、土地が34億59百万円、機械装置及び運搬具(純額)が17億67百万円となっております。
② 負債の部

2015/06/18 9:10

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～60年
機械装置及び運搬具	2～17年
工具、器具及び備品	2～20年

また、当社及び連結子会社は、取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産については、3年間で均等償却する方法によっており、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)

2015/06/18 9:10