構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/27 10:36

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※6 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	0	千円	-	千円
機械装置及び運搬具	1,063	千円	-	千円

2019/06/27 10:36

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	792	千円	-	千円
機械装置及び運搬具	74,515	千円	5,969	千円

2019/06/27 10:36

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※7 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	13,364	千円	3,047	千円
機械装置及び運搬具	5,561	千円	1,239	千円

2019/06/27 10:36

#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

このうち流動資産合計は、前連結会計年度末と比べ363百万円増加し、14,549百万円となりました。これは主に、現金及び預金が135百万円、流動資産のその他に含まれる未収入金が52百万円減少した一方で、商品及び製品が379百万円、仕掛品が197百万円増加したことによるものです。
固定資産合計は、前連結会計年度末と比べ308百万円減少し、15,163百万円となりました。これは主に、土地が186百万円、建物及び構築物(純額)が145百万円増加した一方で、機械装置及び運搬具(純額)が271百万円、建設仮勘定が231百万円、投資その他の資産の投資有価証券が85百万円減少したことによるものです。
b. 負債

2019/06/27 10:36

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。但し、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/27 10:36