有価証券報告書-第37期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(1) 商品・製品・原材料・仕掛品
総平均法に基づく原価法
(2) 貯蔵品
移動平均法に基づく原価法
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(1) 商品・製品・原材料・仕掛品
総平均法に基づく原価法
(2) 貯蔵品
移動平均法に基づく原価法